ネット通販、特にSNSを通した化粧品、健康食品やサプリメントなどの購入でトラブルとなるケースが激増している。国民生活センターに寄せられた相談は昨年度は13600件余りと、この5年間で26倍に増えている。
なかでも「お試し価格」や「初回無料」などのうたい文句につられて購入したものにトラブルが集中している。お試しで購入したつもりでいたら、定期購入となっていて、次々と商品が送られてくる。しかも価格はお試し価格の数倍と高額だった。などの相談が相次いでいる。
実際には、“お試し無料”は定期購入や5か月の定期継続が条件であったりすることが多い。しかもそれらの条件は、書いてある文字が細かかったり、別のページに書かれているなど、注意深く読んでも見落としがちな記載となっている。さらに解約しようとしても電話がつながらなかったり、メールで訴えても、解約は電話でしか受け付けないなど、ユーザーの根負けを狙ったようなシステムになっているケースもある。
トラブルに巻き込まれるのは30代から50代が中心だが、20歳未満の未成年も多く、ネットに不慣れな高齢者より若年層の方が多くなっている。
こうして防げネット通販取トラブル
なんといっても、ネット上に事業者の名称や連絡先が記載されているか。これらの記載がないのは相手にすべきではない。さらに契約内容や解約についての記載も確かめよう。つまり定期購入が条件となっていないか。そもそも解約が可能なのか、できるなら期間と条件などは絶対チェックだ。
トラブルとなったら消費生活センターへ。電話は局番無しの188
内閣府の通販トラブル防止ビデオ
http://nettv.gov-online.go.jp/prg/prg15467.html